ビジネスのグローバル化が進む現代、日本においても英語力が求められる場面が増えています。ビジネス英語を学ぶには、社員が個人的に行う英語学習では限界があります。そこで検討したいのが、「企業向け英語研修」です。企業向け英語研修とはどういったものか、個人向け英語学習とはどのように違うのか、成功する企業向け英語研修にするにはどうすればよいかを紹介します。
ビジネスの場でますます英語力が必要になっているのには、次のような背景があります。
- 業種や職種を問わず、海外との取引や協業などが必要とされる場面が増えている
- 英語を使う業務が日常的に発生するようになっている
- 企業の持続的成長を見すえて、グローバルビジネスで高い成果をあげる人材育成が必要となっている
ビジネスのグローバル化が急速に進んでいることで、実際に「ビジネスで使える英語」を社員に身につけてもらうことが急務となっているのです。
英語力の習得方法「個人向け英語学習」と「企業向け英語研修」はどう違う？
ビジネスで使える英語力を習得する方法には、社員が個人で学習する「個人向け英語学習」と、企業が対象社員向けに企画・実施する「企業向け英語研修」があります。
個人向け英語学習というと、自己啓発のために社員が自発的に学ぶ自己学習のイメージがあるでしょう。しかし、ここでいう個人向け英語学習とは、企業の英語研修の一環として、集合研修を行う前準備として社員が個人で行う自己学習を指します。前準備としての個人向け英語学習では、基礎から初級レベルを学ぶケースが多く見られます。
では、個人向け英語学習と企業向け英語研修はどのように違うのでしょうか。メリット・デメリットに分けて見ていきましょう。
個人向け英語学習
- メリット
- 自分のペースで学習できる
- 自分のレベルに合わせて、自分で教材やプログラムを選べる
- デメリット
- 時間と場所の制約がないため、学習の継続は個人の意思と熱意にゆだねられる
- 特に初級レベルではモチベーションの維持が難しく、継続できないケースが見られる
- 最近では教材の種類が豊富にありすぎて、自分に適した教材を選ぶことが難しい
- 孤独な学習になりかねない。学習進度を比較できる相手がいなかったり、励まし合える仲間がいなかったりで、モチベーションが低下することがある
- 独学となりビジネスでの活用を想定したロールプレイができずフィードバックもないので、実践力の習得が難しい
企業向け英語研修
- メリット以下は社員にとってのメリットです。
- 研修時間や実施形態を企業が決定し、受講費用のほとんどを負担する
- 「講師」「教材」「プログラム」等、ビジネス向けやビジネス課題に最適化された研修を企画する
- ビジネス現場で共に奮闘する仲間とはげまし合いながら学習ができ、社員同士の親睦も図れる
- 企業向け英語研修に加えて、英語学習スケジュールをもとにした個人向け英語学習をすれば、ビジネスで使える英語力を効率よく磨ける
- デメリット
- 業務優先の場合は、出席できない、目的になったプログラムが設定できていない場合は、上記メリットは得られない
以上のことから、ビジネスの場で使える英語力を効率よく身につけるには、想定されるビジネスニーズにマッチした企業向け英語研修が有効なことがわかります。では、最適化するにはどうすればいいのでしょうか。続いて見ていきましょう。
成功する企業向け英語研修を構築するための手順5W1H
ビジネスの場で使える英語力を身につけるには、企業向け英語研修が有効であることがわかりました。しかし、「実務に活きる英語力を養う！企業の英語研修設計と運用のコツ」の記事で紹介しているように、実施目的が曖昧（あいまい）で、受講者のレベルを考慮しておらず、内容が最適化されていない研修であれば、失敗に終わる可能性が高くなります。
そうした事態を回避して、成果の出る企業向け英語研修にするために、次のように5W1Hの手順でプログラムを組み立てることをおすすめします。
【手順5W1H】
- 目的は何か（Why）具体的に、「どのようなビジネス場面で、どのように英語を活用できるようにならなければいけないのか」といった目的を明確にし、受講対象者にも共有します。今の業務ですぐには英語を必要としない社員が受講対象者になることもあるでしょう。その場合も、社内公用語化等の経営方針や人材育成の方向性とあわせて、「なぜこのタイミングで研修を実施するのか」を丁寧に説明することが大切です。それが受講対象者のモチベーションにつながります。
- 必要なスキルは何か（What）目的を達成するのに必要なスキルを洗い出します。例えば、以下のようなスキルが考えられます。
- 幅広いビジネス場面で使える総合的な英語力
- テレフォニング（電話対応）
- eメールライティング
- ミーティング
- テレカンファレンス
- プレゼンテーション
- ネゴシエーション
- 異文化理解
- 業界対応型（製造、金融、運輸、通信、広告など）
- 受講対象者はだれか（Who）受講対象者はだれかを明確にします。対象者は、一般的に以下の観点で絞り込みます。
- 職種／所属部門・部署
- 階層別（新入社員／若手・中堅／管理職等）
- 現時点での英語レベル（初級／初中級／中級／上級等のレベル等）
- 業務上の必要度による優先順位付け
- 人材育成方針（次世代リーダー、経営幹部層育成など）
- いつ研修を実施するか（When）研修の目的によっては、期日までに一定レベルの英語力を習得してもらう必要がある場合があります。例えば海外出張や赴任、外国籍の責任者との商談、多国籍の出席者がそろう場でのプレゼンテーション対策などが考えられます。そのようなケースでは、対峙する相手があらかじめ見えているため、英語力に加え、相手の国や地域文化の理解も同時に学ぶことが求められるでしょう。これらを含めて日程を組むことが大切です。また、企業の中長期計画にもとづいて、次世代リーダー育成の一環として早い段階から英語研修を計画的に実施するケースも増えています。そういったケースでは、英語力やマネジメント力のほか、グローバルビジネスマインドの醸成までも考慮し、日程を組まなければいけません。
- どこでどのように実施するか（Where）（How）最後に、研修の実施形態を調整します。研修にあてられる日数や時間、予算、受講対象者が受けやすいかどうかなどの視点で、具体的に詳細条件を絞っていきます。研修実施形態の代表例は「オンライン研修（グループ、少人数、マンツーマン）」、「オンラインと対面スタイルを組み合わせたブレンド方」企業が指定する英語学校に通う「通学」、働き方改革やコロナ禍により、日本語が通じない環境に身をおき英語と異文化マインドを自らの体験を通じて集中して学ぶ「海外体験プログラム 」などです。代表例のうち「オンラインレッスン」は、自社内で英語研修会社講師によるレッスンを受ける形態の研修で、企業のオフィス内や自宅で受講するのが一般的です。移動時間やコストが少なくすむ、業務時間内に組み込める、自社の現状課題や中長期的な人材育成戦略を踏まえて柔軟にカスタマイズしやすいなど、多くのメリットがあります。ビジネスで使える英語力を効率よく社員に身につけさせるには、おすすめできる実施形態です。
ビジネスで使える英語力を効率的に習得するために
個人のやる気に任せる個人向け英語学習だけでは、実際にビジネスで使える英語力を身につけるのは非常に困難です。やはり、企業向け英語研修が必要でしょう。今回紹介した手順でプログラムを最適化し、ぜひ企業向け英語研修を成功させてください。
神田外語キャリアカレッジでは、業界や業種、研修の目的や身につけるべきスキル、受講対象者のレベルなどを十分に把握し、予算を考慮したうえで最適化した研修プログラムを提案しています。まずはお気軽にご相談ください。