インバウンド対策やビジネス環境のグローバル化を受けて、日本国内の企業では外国籍社員を採用する動きが活発になっています。採用した外国籍社員が戦力として活躍するには、日本特有の文化や商習慣を理解したうえで、ビジネスシーンにふさわしい日本語を習得しなければいけません。それには企業による日本語研修が重要です。ここではなぜそれが重要なのか、効率よく成果を上げる研修を実施するにはどのような点に注意すればよいのかなど、研修のテーマ例もあわせてご紹介します。

外国籍社員に日本語研修を実施することの意義

企業による日本語研修の実施には、次の3つの意義があります。

• 一斉に日本の文化やビジネス上の慣習を知ってもらえる
  外国籍社員に活躍してもらうためには、まずは仕事上のコミュニケーションを円滑にとれるようになってもらわなければいけません。そのためには、日本の文化やビジネス慣習、「報・連・相」といったビジネスコミュニケーションなどを理解してもらう必要があります。もちろん日々の業務時間内で先輩社員が教えることもできますが、教える側と教わる側の相性もありますし、業務の進捗に支障を来してしまう恐れもあります。
  そこで有効なのが、外国籍社員を対象とする企業による日本語研修を実施することです。対象社員の日本語レベルを引き上げるのと同時に、プログラムを工夫すれば、日本文化や商習慣、企業独自の文化などを理解してもらうことも可能です。
• 外国籍社員一人ひとりの日本語レベルの把握ができる
  外国籍社員の日本語レベルが、業務で求められるレベルに達しているかを把握する意味でも、企業による日本語研修の実施は有効です。受講対象者の業務内容やレベルに合わせて適切なテーマで研修を実施するとともに、研修実施後の受講者の変化を追いかけることで、さらに強化すべきスキルを明確化、今後のスキル向上策を具体的に検討することもできます。
• 外国籍社員の定着化、離職防止に効果が期待できる
  特に集合研修は、外国籍社員にとって日本語を学ぶ場であるだけでなく、普段の仕事ではあまり関わりがないほかの外国籍社員と交流できる貴重な機会にもなります。ほかの受講者とのディスカッションからも新しい気づきや発見を得られるかもしれません。研修を通して「自分と似た境遇で頑張っている仲間がいる」と思えることで、日々の業務に対するモチベーション低下や離職を防ぐ効果も見込めます。

外国籍社員向けに実施する日本語研修のテーマ例

日本語研修では、研修の受講を通して業務がより一層はかどるようになることを目指します。日本語研修のテーマとプログラム内容の例をご紹介します。

日本語基礎研修

日常生活のコミュニケーションレベルにもまだ不安がある日本語レベルの外国籍社員を対象に、日本語の基礎力を高めるための研修です。日本語の基礎的な知識を身に付け、相手に伝わる基本的な会話ができるようになることを目指します。

• 聴解力強化
• 読解力強化
• スピーキング力強化、発音矯正
• ライティング力強化

ビジネス日本語研修

日常会話はある程度できる外国籍社員を対象に、日々の社内外でのやりとり、業務の進捗報告や会議、ビジネスeメールなどで必要となる語彙（ごい）や表現、スキルを身に付けます。日本語の内と外での言葉の使い分けも習得します。

• 報告・連絡・相談（「報・連・相」）
• 電話応対
• 許可
• 依頼
• アポイント
• 提案
• ビジネス文書（ビジネスeメール、一般文書、報告書など）

外国籍新卒社員を対象にした日本語研修

外国籍新卒社員には、学生から社会人へのマインドチェンジを促すとともに、ビジネスシーンにふさわしい日本語の言葉遣いを習得させる必要があります。

• 日本人のビジネスマインド理解
• ビジネスマナー基礎
• 企業文化理解
• 敬語、丁寧語の表現

ビジネスマナー・異文化研修

文化背景の異なる外国籍社員が日本のビジネスマナーや慣習を理解できるようにすることに重点を置いた研修。社内外の関係者と円滑に業務を推進できるようになることを目指します。

• 日本人の価値観、ビジネスマインド理解
• 日本のビジネス慣習
• 基本的な仕事の進め方
• 企業文化理解
• あいさつ
• お辞儀の仕方
• 名刺の受け渡し
• 表情、身だしなみ
• 席次

日本語研修の企画をするには

実際に日本語研修を実施する際は、どのように企画していけばいいのでしょうか。まずは、以下の3点について明確にすることから始めます。

実施目的

まずは実施する目的を明確にしましょう。一般的に以下のようなものが考えられます。

• 日本のビジネス文化への適応
• 職場での「報・連・相」の対応
• 自己啓発
• テスト対策（日本語能力試験など）
• グローバル人材育成

受講対象者

限りあるコストで最大限の研修効果を得るには、受講対象者を的確に絞り込まなければいけません。例えば以下のような要素が考えられるでしょう。

• 日本語レベル
• 日本での滞在暦／職歴
• 国籍
• 階層（内定者、新入社員、若手社員、中堅社員、管理職など）
• 所属部門
• 職種
• 異文化コミュニケーション力

実施方法

受講者数や研修期間、場所などを考慮して、最適な実施方法を決定します。以下のような方法が一般的でしょう。

• 企業内対面式研修（グループ、少人数、プライベート）
• セミナー
• 通学
• オンライン（グループ、少人数、プライベート）

日本語研修を外部研修会社に依頼するときのポイント

自社で研修を企画実施するノウハウや人的余裕がある企業なら問題ありませんが、そうでなければ忙しい合間を縫って、着実に成果の出る外国籍社員向け日本語研修を企画実施するのは困難です。そこで多くの企業が外部の研修会社に依頼することになりますが、研修の成否には研修会社選びがポイントになります。

研修会社を選ぶ際には、以下のチェックポイントについて、研修会社の担当者に確認するといいでしょう。

ビジネスパーソン対象の研修を提供しているか

• 外国籍社員が日本で仕事をするうえでの課題を把握・認識しており、事前にその防止対策ができるか
• 一般的な会話だけでなく、日本人社員と一緒に働くことができるビジネスコミュニケーションのポイントをしっかり指導できるか
• 短期間に研修の成果を出せるか

自社や外国籍社員の課題を把握してくれているか、その努力が見られるか

• 自社の業界や特徴を理解しているか、あるいはそれを把握するために丁寧にヒアリングしてくれるか
• 自社が日本語研修を検討している経緯や日本語能力の不足によって起きている課題、受講対象者の現状などを丁寧にヒアリングしてくれるか

さまざまな国籍の人たちの特性を理解しているか

• 受講対象者の出身国の文化や発音の癖などの傾向を理解しているか
• さまざまな外国籍社員を対象にした研修を企画実施した経験が豊富か

登壇実績が豊富な講師が複数在籍しているか

• 経験が豊富な講師が多く在籍しているか
  ※研修の成否は講師の力量が大きく影響します。優秀な講師が複数在籍している研修会社なら、内容や受講者のレベル、社風など相性を考慮して最適な講師をアサインしてくれることを期待できます。

日本人社員向けの英語研修も実施しているか

• 外国籍社員向けの日本語研修だけでなく、日本人社員向けの英語研修も実施しているか
  ※企業全体でグローバル化を推進していくには、当然日本人の英語力向上も必要です。日本語研修、英語研修どちらも行っている研修会社であれば、企業のグローバル化に必要な施策を大局的な視点で提案してもらえることが期待できます。

なお、過去にどのような日本語研修を実施したかは、通常は研修会社のホームページで確認できますので、活用しましょう。ホームページに記載がない場合は、問い合わせると紹介してくれるはずです。同業他社や似た課題を抱えた企業の事例は参考になるでしょう。また、官公庁や大手企業への導入実績は、選定するうえでの安心材料となります。

多様な文化背景を持つ外国籍社員に、効果的な日本語研修を実施するために

限られた予算内で効果が高い日本語研修を実施するには、実績が豊富な外部の研修会社に相談するのが効率のよい方法です。

神田外語キャリアカレッジは法人日本語研修のパイオニアとして、優秀な外国籍人材を対象とするさまざまなプログラムを、多くの企業や官公庁に提供してきた実績があります。また、日本人社員向けの英語研修の企画実施経験実績も数多く、企業のグローバル化を見据えてトータルで施策を提案することも可能です。参考となる導入事例もご紹介しますので、まずはお気軽にご相談ください。

日本語研修の導入事例はこちらの記事をご覧ください。 → 安藤ハザマ　様 → ケリーサービス（パーソルコリア）　様